2018/02/18

GHQの言論統制から始まった戦後の日本メディアは、いま変わりつつあるのか？




K-factoryさんによるイラストACからのイラスト 
以前とある評論家が、日本の新聞は右も左も揃ってバランスが取れており、言論の自由が保障されている証でもあると語っていました。

 その見方は一面では正しいものの、本質を捉えていません。

日本の右の代表は読売新聞で、左の代表は朝日新聞ですが、戦後両社を発展させたのが、共にＣＩＡのスパイです。

読売の正力松太郎に与えられたコードネームはポダム（ＰＯＤＡＭ）で、朝日の緒方竹虎に与えられたコードネームはポカポン（ＰＯＣＡＰＯＮ）です。

いやこの両名は、単に親米世論を作るために活動していただけだとする言論人がいますが、それは、戦後の日本を占領統治したＧＨＱが行った、日本人に対して戦争の贖罪意識を植え付けるＷＧＩＰなどを考慮していないと思われ、そもそもＧＨＱは、日本のマスメディアに対するプレスコードによる検閲も行なっています。

アメリカはそのような検閲までも行って日本を占領統治し、サンフランシスコ講和条約の後も引き続き日本への関与のために米軍を駐留させているように手を緩めるとは思えず、自主規制なのかどうかは分かりませんが、報道規制は今も続いているようです。

その証拠に、日本の大手メディアは、ＴＰＰ（環太平洋パートナーシップ協定）の報道を関税問題だけに絞り、その他の危険性についてほとんど触れませんでした。

 投資企業が不利益を被った場合、第三者機関に相手国を訴えることのできるISD条項（ISDS条項）ですが、日本はこの条項が付帯した経済協定を何十カ国と結んでいるため、問題ないとする識者もいますが、その仲裁機関は、ワシントンに置かれた世界銀行傘下の国際投資紛争解決センター（ＩＣＳＩＤ）であり、中立かどうかは疑わしいでしょう。

 過去この条項は、アメリカ・カナダ・メキシコの三国間で締結されたNAFTA（北米自由貿易協定）でも数多く発動されており、このうちアメリカ政府が全勝したというのは事実誤認ですが、アメリカに有利な判定結果が出ているのは間違いなく、もしアメリカが加入した場合、この条項を日本の国民皆保険制度を突き崩すためなどに、要所要所で有効に使用してくるでしょう。

 また、域内で労働者が自由に移動できるという実質的な無制限の移民受け入れや、遺伝子組み換えの表示なども、危険性はないとのことですが、TPPの各規定には但し書きが存在し、自由化を後戻りできないというラチェット条項も存在しており、将来どのようになるかは分かりません。

そもそも安倍政権では、改正入管法や国家戦略特区での家事代行サービスなどで、移民の受け入れを実質行なっています。

 外国人を排斥する意図はありませんが、もしこのまま労働力が自由化されたら、ＥＵを見れば分かるように他民族との軋轢が増し、治安が悪化するのは確実で、多くの日本人が職にあぶれるでしょう。

 労働力不足の前に、そもそも景気が良くなく、賃金が上昇していないのだから、日本人にとって移民の流入は、メリットよりもデメリットの方が大きいのは目に見えています。

 そしてこのTPPには、スナップ・バック条項とＮＶＣ条項と言われる究極の不平等な条項が入っているとされ、この辺りの全貌がまったく見えてこないように、大手メディアはあくまでも関税問題に終始して、隠れた危険性を報道していません。

 他にも大手メディアは、種子法の廃止や水道事業の民営化など、国民の生命に直結する法案の危険性も、本格的な報道に及び腰でしたが、ディープステートと戦うトランプ大統領は盛んに批判してきたように、日本の大手メディアの言論統制はアメリカに対するものではなく、ディープステートに対するものです。

 ここで言うディープステートとは、国際金融資本・アメリカの戦争屋・カバールなどと同義語です。

アメリカは、メディアを含めてディープステートに支配された国であり、ＣＩＡはディープステートの謀略機関であることを以前記しました。

では、戦後共にCIAのスパイが関わっていた新聞社・読売と朝日の両社が、なぜ右と左の二手に分かれているのかを簡単に解説します。


  • 一つ目は、世論がまとまり、国民が団結するのを阻止するためです。

  • 二つ目は、右と左を戦わせ、お互いに批判を向けさせることで、政権やその背後のアメリカへ批判の矛先が向かわないようにすることです。

  • 三つ目は、朝日が安倍政権を批判することで、正常なお目付け役だと思わせておきながら、肝心な部分を隠すことです。

  • 四つ目は、右と左と騒ぐことで、両者にしか選択肢がないように錯覚させることです。また、騒いでいる左右が際(きわ)だと思わせ、その枠外に答えがあることを見えなくさせる狙いがあります。

  • 五つ目は、朝日が悪者になることで、右の読売が引き立つからです。


つまり、戦隊ものなどと同じで、悪役の朝日が悪ければ悪いほど、相手役のヒーローである読売が輝いて見える効果を狙っているのです。しかし、そのヒーローであるはずの読売新聞は、国民の安全を売り渡す安倍政権の側に立っていました。

森友のスクープ前に起きていた異常な朝日叩きがこれで説明でき、朝日批判を喚き散らしていた著名人は、ほとんどが世論を右傾化するための役割を担った者たちのやらせでしょう。

 また、朝日が広めた韓国の従軍慰安婦や中国の南京大虐殺、尖閣諸島における中国の領有権を認める記事も、アメリカからの観点に立つと簡単に解くことができます。

それは、これらの記事によって、日本と韓国、日本と中国の国民がいがみ合う結果となり、両国の接近が阻止されました。

 つまり、日中韓が協力し、アジアに大経済圏が構築されてしまえば、アメリカやドルの価値が低下していくのは明らかだからです。

 そのために、朝日は日中日韓の対立を煽り、離間工作をしているのです。

 そして、ディープステートが最終的に狙うのは、日本と中国を闘わせ、武器や物資を売り付けながら両国を疲弊させ、国体を破壊することです。

 １９１８年に、ディープステートは日本と支那を闘わせる日支闘争計画を作成しました。

 ロシア革命の資金は、NYのウォール街を采配するディープステートから出ており、この日本と中国を戦わせる計画・日支闘争計画は、社会主義国家ソ連が画策したものではなく、ディープステートが日本を破滅に導くために作成したものであり、歴史はその通り泥沼の日中戦争へと進んでいきました。

戦火が局地から全面に拡大し、トラウトマン和平工作などの停戦交渉が不調に終わったのも、日本と支那にディープステートのスパイがいたからです。

 蒋援ルートによって、連合軍が国民党を支援していたのは良く知られていますが、日本の貿易が制限されるのは、１９４０年１月の日米通商航海条約の破棄からであり、それまでアメリカから石油などの物資を購入していたように、両国は闘わされていたのです。

 さらに日支闘争計画には、ソ連とアメリカを干渉させる戦争にまで発展させ、日本を倒し、ヨーロッパに社会革命を起こさせる世界大戦までもが記されており、実際に第二次世界大戦が実現しています。

 それを再び繰り返そうとしているのです。

 ２０１４年に、朝日新聞が従軍慰安婦問題で虚偽の報道をしていたことを認め、社長らが謝罪会見を行いましたが、この事件を、戦後の左翼が行ってきた反日工作が瓦解した象徴だと捉えるのは間違いです。

 この出来事によって、日本の世論は更なる右傾化が進み、憲法改正への流れが加速されました。

 憲法が改正されて交戦権が認められてしまえば、日中戦争の手筈が整ってしまうのです。

 このように見ていけば、朝日と読売はバランスを取りながら日本を破滅に導こうとする、ディープステートの広報機関であることが理解できるでしょう。

 この左右に分けた操縦方法は、分断統治、両建て戦法などと呼ばれています。

この２社だけでなく、産経新聞、毎日新聞、日本経済新聞も同じようなものです。

産経は、統一教会系の世界日報とは関係ありませんが、題字が同じであり、合同結婚式の応援広告を唯一載せています。

統一教会は、何千もの日本人女性に贖罪意識を植え付けて洗脳し、また韓国人と結婚させ、集団で従軍慰安婦への謝罪をさせているとんでもない団体で、他にも霊感商法で大金を騙し取り、元信者や被害者家族らが日本中で裁判に訴えており、さらには日本をサタンの国家と名指しするようなカルト宗教です。

安倍晋三とは、そんな団体に祝電を送り、機関誌である「世界思想」の表紙を何度も飾っている男であり、そんな政治家を応援する産経も保守などではなく、トランプ大統領就任当時に行なっていた悪どいバッシングから分かるように、アメリカのポチならぬディープステートのポチであり、愛国のフリをしている偽装保守新聞です。

毎日新聞は、創価学会が発行している聖教新聞の印刷を請け負っている毎日創価新聞であり、過去に英文サイトの毎日デイリーニューズで、日本人を貶める性的な嘘を撒き散らしていました。

日本経済新聞は、ワシントンの民間シンクタンクであるＣＳＩＳ（戦略国際問題研究所）と関係が濃密です。

ＣＳＩＳは、日本を操るジャパンハンドラーの根城です。

結局日本の５つの全国紙は、日本国民のための新聞ではありません。

テレビメディアも同じです。

 安倍政権の御用メディアと化したNHKは言わずもがなですが、韓国系カルト教団の統一教会を擁護する報道をしたフジテレビや、過去オウム真理教に坂本弁護士の映像を提供し、殺害のきっかけを作ったとされるTBSが特に問題です。

 TBSは、報道番組の中で明確な意図を持って、麻原彰晃や上祐史浩らの映像を視聴者の脳に刷り込ませるため、潜在意識に働きかけるサブリミナル効果までも使用しています。

 こういった過去の経緯や現状に疑問を呈し、「放送法遵守を求める視聴者の会」というテレビの偏向報道を監視する団体が登場しました。

一見すると正しいように思えますが、この会のＨＰを覗くと、以前はトップ画面に産経と読売へ意見広告を出した記事が掲示され、この２社が偏向報道をしていないかのようなミスリードをしていました。

そしてここの代表である百田尚樹は、朝日を徹底的に叩き、中国や韓国を盛んに批判し、安倍晋三を必死に応援しています。

 彼は保守層をくすぐる発言で支持を得ていますが、日中日韓の分断を図る、典型的なディープステートの工作員です。

 そして、百田らを批判するウーマンラッシュアワーの村本大輔は、侵略されたら降参するとか、敵を殺さないと自分や身内が殺される場合でも相手に殺されるとか、国よりも自分のことが好きとか、戦力を放棄した方がいいとか発言しているように、こちらもトンデモ左翼を演出しているだけでしょう。

 村本は、自分の子供が襲われても逃げ出すのでしょうか？

 事件や事故で自分の子供を失い、救えなかった自責の念に駆られているような親御さんたちに、そのような言葉を吐けるのでしょうか？

 なぜ戦う左翼がいないのか、なぜ武器を容認する左翼がいないのかを考えれば、彼らの言動のおかしさに気が付くはずです。

 つまり村本らは、あえてトンデモパヨクを演じ、愛国的な日本人のふりをした百田らを引き立たせるために存在しているだけなのです。

 村本は、百田らを三流愛国者と発言していますが、「小説・永遠の０」の真相を理解すれば、百田は三流の愛国者どころか歴とした売国者なのが分かるはずで、要するにこの村本の三流発言は、百田を批判しているようで擁護しているのです。

大手出版社についても、週刊文春などは権力の側を叩いて見せますが、それは国民のガス抜きが主であり、また正常に権力批判が作用している事を錯覚させるためでしょう。

そして、傀儡政権が危機に陥ると、著名人の不倫や薬物使用をスクープと称して大々的に報道し、批判逸らし（スピン報道）を行なっています。

 特に文藝春秋社はその役割を忠実に果たしてきました。

戦後数十年を経て愛国者は徐々に排除されていき、ディープステートの息の掛かった者だけが要職を占めるようになっていったのでしょう。

 ただし、そのような中にあっても会社の色に関係なく、真のジャーナリストは存在していました。

ＮＨＫの長谷川浩・解説委員は、アメリカ同時多発テロ事件の当日、世界貿易センターに勤務する多数のイスラエル国籍の者が一斉に出勤していなかったことを番組で伝え、１週間後に謎の転落死を遂げました。

朝日新聞社会部次長の斎賀孝治氏、朝日新聞論説委員の鈴木啓一氏、読売新聞政治部記者の石井誠氏などは、ディープステートに日本を売り渡した小泉政権の暗部を追及したために不審死を遂げています。

ロッキード事件でも、アメリカの陰謀だと事件を早くから追っていた日経新聞の高松康雄記者が急死しています。死因は心不全と診断されたようですが、実際はクモ膜下出血と考えられ、その日に行ったナイトクラブで誰かに一服盛られたと言われています。

このように、見せしめや口封じで亡きものにされた仲間を見て、悔しい思いをしてきた社員は大勢いたはずです。

 朝日新聞系列の朝日ジャーナルは、統一教会の霊感商法を大々的に批判して脅迫状が届き、さらにはそのことで赤報隊から報復テロを受けた可能性が高いにも関わらず、統一教会への捜査は警察上層部からのストップがかかり、銃で射殺された小尻知博記者は浮かばれないままになっています。

他にも、人知れず自殺として処理された人や、殺されないまでも、制裁の憂き目にあった人たちも沢山いたはずです。

そして戦後の日本は、アメリカの要求である年次改革要望書をことごとく実施させられてきたように、敗戦からＧＨＱの統治を経て、その後の数十年で経済植民地にされてしまったようです。

ＧＨＱは、日本という国の根幹である憲法を変えさせ、民法、教育法、労働関連の法律などだけでなく、税制までも変えさせているように、この国を意のままに作り変えていく段取りを占領期間に実施していったということでしょう。

ＴＰＰがその最終仕上げと一部では言われていましたが、アメリカの意に沿わない政治家や官僚は、抹殺されたメディア関係者と同じように排除されてしまったのでしょう。

 幕末から本格化したディープステートの日本侵略は、ここにきて完成してしまったようです。

しかし、アメリカにトランプ大統領が誕生したように、日本も変われるはずです。

トランプ氏が大統領に就任してから、アメリカや世界は浄化されつつあります。

 しかし、日本のメディアはこのことを報道しておらず、トランプはイスラエル寄りである。安倍はトランプと仲が良いといったディスインフォメーション(偽情報)を撒き散らしていました。

 こんなとき、本来は言論人らが突破口を図るべきですが、中立とされる評論家らが実は政権側の人間、つまりディープステートの息が掛かった人間だったということが、森友問題で次々に判明してしまいました。

 アゴラの池田信夫氏などは、朝日新聞が森友学園の文章書き換えをスクープした時、朝日に挙証責任があるなどと言い放っていましたが、結果はご覧の通りで、財務省が改ざんの事実を認め、佐川宣寿国税庁長官が辞任をしているように、巷の評論家らが、中立を装いながら、実はディープステートに都合の良い世論を作るために存在しているという現状があります。

 そしてまた、パフォーマンス議員・山本太郎氏などが不正選挙といった暗部に切り込まないように、自民党や公明党とその背後に存在するディープステートお抱えのなりすまし批判者が大勢いるため、日本のメディアもなかなか報道できない現状があり、そもそも、ヤラセではなく真剣に批判したメディア関係者は、小泉政権下や森友問題で発生した不審死のように抹殺されてきたため、なかなか踏み込めない部分もあるとは思われます。

 しかし、雑誌のフライデーが、安倍政権下で発生した不審死を取り上げたように、強権かつデタラメだらけの政府に異を唱える報道も少しずつ増えてきました。

前述したように、森友学園問題で、朝日新聞が文章改ざんのスクープを行ったり、テレビ東京が財務省ＯＢの決死の告白を放送したりと、現場では変化の兆しが見えてきました。

 このように、現状を憂う内部の社員の方々は大勢いるはずです。

これをそのまま推し進めていくには、外野の人間が現メディアを取り巻く環境や過去の経緯を理解するのが重要だと思います。





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